投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2023に投票しました。
投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2023に投票しました。
久々の投稿です。
本日が締め切りとなっている投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2023に投票しました。
海外駐在により、手取り収入が増え米国高配当ETFも買いました。これで不労所得が得られると楽観視し、新NISAも成長枠で米国高配当EFT（VYM)を買おうと思っていました。
しかし、やはりS＆P500を積み立て枠でも成長投資枠でも買うことに方針転換しました。
この積立から、VYMと同じ割合を取り崩し手動配当を実施する予定です。
当初、感情が邪魔をして取り崩しができないのでVYMと考えていましたが、最近はできるはずと思ってきました。
実際にやってみて、だめならVYMに乗り換えたいと思います。
米国高配当ETFの凄み
昨今、高配当株の人気が両学長の影響もあり、高まっていると思います。
労働者にとって、不労所得を得られることは、夢のようであります。
私も５，６年ほど前に試しに一般NISAで買ったVTを150万円ほどホールドしているので分配金が年利2％（税引き前）ほどでていましたが、不労所得と呼べるまでには至っていませんでした。
ところが、最近米国金融不安で株価が下がったので特に下落率の大きいSPYDを買い増してみました。
約500万円に達したので、年利4％(税引き前)とみても、四半期ごとに4万弱（税引き後）不労所得を得られる計算です。その他AGGやVT,VTIももっていますので、合計７万弱（税引き後）が分配金として期待できます。
ここまで来ると、無駄遣いまではしないものの、迷ったら買う、行くなどの決断ができるので、人生を豊かにしてくれるのではないかと思っています。
一方、理論的には分配金再投資の投資信託がベストととわかっているものの、死ぬときに金を持ってあの世に行けないので、強制的に分配金として現在を楽しむためにお金を使える状況にすることはある意味大切だと思います。
これからも、S&P500インデックスファンドに愚直に積み立て投資をすることをコアとして、株価調整時に米国高配当ETFを拾っていこうと思います。
投信販売、米株集中に転機
投資信託の販売に変化が起きている。米国株の指数に連動するタイプに人気が集中してきたが、毎月分配型投信や高利回り債券、インド株で運用する投信への資金流入が目立つ。
最近全世界的に株価が伸び悩んでいる。一昨年までイケイケどんどんだった米国S&P500インデックス投信などから毎月分配型やインド株投信への資金流入が目立つとのこと。
日本人の金融リテラシーの低さを証券が会社がうまく利用して、回転売買で手数料を稼ぐという悪しき慣習が再燃してきました。
長期分散積み立て投資を金融庁が推進し、NISAで毎月分配型などの不良投信を排除したにもかかわらず、元本保証で毎月小遣いが分配されるという魔法の投資を想像させる投信に資金が戻ってきていることがとても残念です。
そんなに毎月お金が欲しければ、VT（オルカン）やVOO（eMaxis slimS&P500）を一括購入し、毎月必要な額を取り崩しをしたほうがよっぽどましですが、金融リテラシーが低い人は考えることができない。
証券会社に薦められて（或いは友達から聞いて）そんないい商品があるなら買っておこうと思ってしまう。元本保証ではないと説明されても、楽観主義で元本を割らないこともあると考えてしまう。「運用」をしているという特別感があり、貯金しておくよりも良い判断ではと考えてしまっていると思います。
また、インド株も中国の次はインドですよと乗せられて3%程度の購入手数料と信託報酬を払ってまで購入する。VTやVTIなどのインデックスETFよりも儲かるので手数料がかかってもしかたないと思ってしまう。実際に経済成長するのと株価が安定的に上昇するというのはイコールではないです。中国を見ればわかるように資本主義経済でなければ、株式は育ちません。政府の介入、支配が強い場合は市場に対する信頼が得られないのです。インドは中国とは違いますが、市場の整備が未熟なためお金を集めるだけの信頼がまだないと思っています。
楽天モバイル債を買います。
昨今、長期の国内債券はリスクリターンを考えたときに割に合わないと思い、少し遠ざかっていました。
そもそもこの国内債券の目的は、住宅ローンを繰り上げ返済せずに運用することです。よって、住信SBIネット銀行で組んでいる住宅ローン金利0.428％を税引き後で越える債権だけを買うことにしています。
先日、大和証券の営業さんから連絡があり、年利率が２～４％、期間2年、JCR格付けAということで、多少迷ったものの買うことを決めました。コツコツ貯金している社内預金から500万円を下ろし買い付け予定です。
だいたい、仮条件の半分くらいのところで落ち着くはずなので3％（税引き前）として、税引き後2.4％の年利率になると予想しています。
500×2.4％＝12万円/年となるので、これは結構大きいです。
ようやく、住宅ローン残高と円建て社債の合計額が同じくらいになってきました。社債利率＞住宅ローン利率ですので、住宅ローンを借りているだけで利益がでます。また、団体信用保険にも入っているので、変動金利が上昇しない限りはこの体制を保っていきたいと思います。
投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2022 に投票しました。
本日、2022年分に投票しました。
投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2022
投票した投信を公表する必要はありませんが、eMaxis Slim米国株式（S&P500）に３票投票しました。
一般的な最適解は、eMaxis Slim全世界株式インデックスファンドだと思います。今後どの国が覇権を取るかはわかないし、リバランスもしてくれるこんないいファンドはないと思っています。
しかし、私も人間なので欲があります。私が生きている間にアメリカの覇権が完全に失われれることはない。また、中国が台頭しても民主主義経済ではないので、株式市場が育たない（投資は限定的）と見ています。
私の予想ではこれらがワンツーフィニッシュすると思います。
SPYD積み増し投資をしてみました。今の気持ち。
ダウが3万ドルを切り、VIXが30を越したのでSPYDを積み増ししてみました。
もちろん積み立てNISA,JrNISA、iDeco枠は変わらず投資しています。
今の気持ちを３つ記載します。
1.株価暴落しても耐性がついてきた。
約８年インデックス投資をしており、利回りは＋50％ほど。DCは2005年から約17年（2015年から先進国株式インデックスファンドに100％スイッチング）＋105％です。ダウの下落に対して、円安で実際に円建てでは言うほど目減りしてないというのもあるとは思っています。
よって、多少の暴落があっても証券口座がマイナスになることはないです。最近でいうと、コロナショックでダウが毎日１０００ドルづつ、３日連続くらいで下がるとあれ？という感じにはなりますが、逆に言うとそれくらいまで下落がこないと、今年はマイナスの年か、、とあきらめる（安く買える）感じです。
リターンとリスクは、統計学で勉強して勉強していますのでしっかりと理解できています。（国立大理系学部卒ですので）
2.現金がある。
最近は収入が増え（海外赴任中なので一時的に収入が増えています）これまでの投資を継続しても、現金が大幅に余ることになっています。
よって、暴落時に現金が手元にあるので、VIXが３０を超えるとこの現金で買い向かいたい気分になります。
これまでのS&P500の歴史では１５年我慢して定額積み立て投資をしていれば、元本を下回悪ことはないといわれています。しかし、VIXが30を上回っているということは、明らかに株価は下落している部類に入ると思っていますので、感覚的には最悪でも２,３年で回復してれる。もっと言うと、半年後にも一時的にでも息を吹き返す可能性があると思っています。
3.メインのS&P500にいつも通り積み立て投資を継続している。
暴落がだろうが、急騰しようがいつも通りNISA,iDeco枠（家族名義含む）いっぱいに「自動」積み立てをしています。また、みずほプレミアムクラブ継続のため、特定口座でiシェアーズ米国株式インデックスファンドやコモンズ30（これは少し）にも自動積み立てをしています。
これは定額なので、水道光熱費のような感覚です。もっと枠を増やしてほしいとすら思っています。さらに投資をしているという感覚がだいぶ薄れてきているような感じがします。
まだまだ経済は不安定で、ダウがあと１０％くらい下落してもおかしくないようですが、どこまで下がるかわかりません。
しかし、上記理由によりまだまだ耐えられる自信はあります。リーマンショック級の下落が明日来たら、ちょっと焦りますが、統計学上3σを超えているので私が生きているうちに第二のリーマンショックがくるのはほぼないと見ています。
この辺りは、きちんと自分の頭で統計学を理解できているので、納得感があり安心できます。（リスクとリターンを頭で理解できているということですが、人間は感情が邪魔するので違う行動をしてしまうときはありますが）
会社員よ、今こそ株式投資を（大機小機） 2022/10/08 日本経済新聞 朝刊
主要国の株式市場は、軒並み割安圏にあり、長期経済予測から判断しても、今ほど、長期投資の好機はないと言えよう。日本経済の停滞を実感する２０～４０代のサラリーマン層にとっても、割安圏にある株式市場で、長期投資をスタートすれば、将来の不安への数少ない対応策となろう。
特にサラリーマン＝会社員に限定する話ではないですが、この記事が今こそ「株式投資」を進める理由は以下です。2023年半ばからは明るい兆しがあるとのことですが。
[米国政策金利22年末に4％越えまで上昇]
米国の景気後退は明らかであるが、22年末にはエネルギー価格や物価、賃金上昇も徐々に落ち着いてくる見込み。
[欧州政府債務問題の金融市場への波及]
欧州は、政府債務問題が金融市場へ波及するリスクはあるが、米国の景気後退がピークアウトすれば、それにともない欧州のインフレもひと段落する見込み。
[日本円安、資源高で、消費者物価の上昇が続く]
欧米のインフレがピークアウトすれば２３年度後半のインフレ率は1％台に落ち込む。
結局、アメリカの景気後退がピークアウトすれば、日欧もそれに続くとしか書いてありません。さらに、途中から温暖化対策とデジタル化（コロナで失敗したが）が長期投資には向いている成長産業という展開になっていてよく意味が分かりません。
要は、成長が期待できる温暖化対策、デジタル化ビジネス関連の「投資信託」が少ない？ので、自分でよく考えて成長分野の株に長期投資をすべしとのことようです。
そんなのはわかっているけど成長分野の株価が一律に上がるわけでもなく、さらにその分野の中でも投資に値する会社に集中投資するにはリスクが大きすぎる。
したがって、金融庁も長期、「分散」、積み立て投資を「会社員（＝サラリーマン）」に薦めているのではないでしょうか。もし、本当に成長分野＝株価上昇であれば、誰も苦労しないし、失敗もしない。日経新聞としては、見出しはいいもののの中身は？な記事でした。
